【まずは所有権を確認！】ローンが残っている車を売る方法を5つのステップで紹介

ローンが残っている車を売ることを決めた方が手続きで迷わないように、具体的な流れを5つのステップでまとめました。

また、同じ境遇の方が知恵袋でしていた「車の所有者が違うけどローンが残ってる車を売ることは可能？」などの質問にもお答えしていきます。

ローンが残っている場合、「所有者は誰か」というのが重要なポイントです。

所有者が重要な理由や所有者の調べ方については「ローンが残っている車を売る方法」にて詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

ローンが残っている車を売る方法

ローンが残っている車をスムーズに売却できる手順は以下のとおりです。

それぞれ、詳しく解説していきます。

1.車の所有者を確認する

ローンが残っている車を売る場合、まず確認すべきなのは車の所有者です。

「あれ、所有者って自分じゃないの？」と思われる方が多いですが、ローンを組んでいる場合、車の所有者は次の2パターンに分かれます。

ローンが残っている場合であっても所有者がご自身であれば、基本的に売却は自由にできます。

一方、所有者が自分でない場合は、ローンを完済して所有権解除の手続きをしなければ売却できません。

車の所有者は以下の写真のように車検証に記載されていますので、真っ先に確認しましょう。

※引用：国土交通省（車検証見本）

所有者が自分であれば、ここには自分の氏名が記されています。

2.残っているローン残高を確認する

ローンの残高を確認する方法は、以下の3つです。

それぞれの詳細は、以下のとおりです。

お支払い一覧表を確認する

ローン残高を確認する一番簡単な方法は、お支払い一覧表です。

お支払い一覧表とは、ローンの契約内容や毎月の支払金額、月ごとの支払い残高が記載された書類です。

お支払い一覧表は、ローン契約をした直後に送られてくる書類であるため、「もう手元に無いかも。」という方も意外といらっしゃいます。

手元に無い場合は、再発行の手続きだと手間がかかってしまうので、ここで紹介している他の方法で確認するようにしましょう。

Webサイトのマイページなどから確認する

ローン会社によっては、Webサイトからでも確認できます。

もし、「ログイン情報が全くわからない！」という方は、直接電話で問い合わせましょう。

電話で直接問い合わせる

お支払い一覧表やマイページでの確認ができない場合は、車の所有者となっているローン会社やディーラーに直接電話する必要があります。

電話での問い合わせを最後にご紹介した理由は通話料が有料であるためです。

ローン会社の多くは、電話の受付をナビダイヤルでおこなっています。

ナビダイヤルは「かけ放題プラン」の場合でも通話料が加算されるため、まずは前述した無料の方法で確認できるかを試すのがおすすめです。

3.車を査定してもらう

ローン残高が分かったら、車の査定をしてもらいます。

車を査定する時のポイントは、1社だけで査定しないことです。

車の査定額は買取業者によって異なり、その幅は数万円〜数十万円なんてこともよくあります。

また、高く売るためには、一括査定サービスを利用して複数の買取業者の査定額を比較するのがおすすめです。

一括査定と聞くと「不特定多数の電話がかかってくる」というイメージを持つ方も多いかもしれませんが、最近では最大3社からしか電話が来ないサービスもあります。

4.ローンの完済方法を決める

車の所有者がご自身でない場合、ローン完済後に所有権解除の手続きが完了しなければ車を売却できません。

所有権解除の手続き自体は、買取業者が売却金を直接ローン会社に支払うなどして、代理で行ってくれることがほとんどです。

しかし、売却金だけで完済できない場合は、以下のいずれかの方法をとる必要があります。

完済できない場合の対処法に関しては後述していますので、当てはまる方はぜひご覧ください。

5.一番高く評価されたところで売却する

最後は、複数の買取業者の中で一番高く買い取ってくれるところに売却します。

売却手続きが完了するまでの間は、慎重な運転を心がけるなどして、査定額が下がらないように過ごしましょう。

車の査定額よりローン残高が高い時の対処法

ローンが残ってる車を売る場合、「車の査定額よりもローン残高が高い」というケースもよくあります。

車の所有者がご自身の場合は、最後まで返済し続ける必要はあるものの、基本的に売却は自由に行えます。

一方、車の所有者がディーラーやローン会社の場合は、ローンの完済ができない限り売却できません。

車の名義別に対処法をご紹介します。

対処法1.名義が自分なら不足分を現金で支払う

実際の売却価格とローン残高の差額を現金で支払うことでローンを完済します。

名義が自分であれば所有権解除が必要なく、普通に車を売る感覚で売却できます。

買取業者からは自分の口座に入金があるので、ローン残高との差額を現金で負担して、ローンを一括返済しましょう。

銀行などのマイカーローンでは、車を手放したら一括返済することが規約で決まっているケースが大半です。

車を手放す場合は、該当するお借り入れの一括返済をお願いします。

※引用：三菱UFJ銀行「ネットDEマイカーローン：よくあるご質問」より

車がないのにマイカーローンだけ残すのは規約違反になる可能性があるので、借入先の規約をよく確認しましょう。

対処法2.名義がローン会社なら完済してから売却する

一方、車の所有者がディーラーやローン会社の場合は、ローンを一括返済して所有権解除の手続きをしなければ売却できません。

そのため、一括返済できるだけの現金を用意できなければ、売却自体が難しいと言えます。

ディーラーや信販会社のローンは基本的に、所有権留保というものがセットです。

これは車のローンがすべて終わるまで、所有権を売り主に留めておくことを指します。

つまり所有者はローン会社やディーラーであり、あなたはあくまで「使用者」なのです。

所有権留保を解除する唯一の方法はローンの一括返済であり、買取金額がローン残高以下である場合は一括返済ができないので所有権解除ができません。

先に何としてでも現金をかき集め、一括返済して所有者を自分にしなければいけないのです。

ここで「一括返済が難しい」と感じている方がやるべきことは、ローン残高以上の金額で売却できる買取業者を探すことです。

買取業者によって車の買取価格は数万円〜数十万円と大幅に異なる場合があります。

だからこそ、すでに査定してもらって買取価格がローン残高を下回っている場合でも、まだ可能性があるのです。

まだ査定してもらっていない買取業者がある方は、一括査定を利用するなどして、ローン残高以上の金額で売却するために行動していきましょう。

売却する時の必要書類と手続き

ここでは、ローンが残っている車を売却する時の必要書類や必要な手続きについて解説していきます。

必要書類と必要な手続きを把握しておくことで、車の売却がスムーズに行えるので、ぜひご覧ください。

車を売却する時の必要書類

車を売却する時の必要書類は、以下の表から分かるとおり普通車と軽自動車によって異なります。

普通自動車	軽自動車
自動車検査証	自動車検査証
自賠責保険証明書	自賠責保険証明書
自動車リサイクル券	自動車リサイクル券
自動車納税証明書	自動車納税証明書
実印および印鑑登録証明書	住民票　※車検証の住所と現住所が異なる場合
住民票　※車検証の住所と現住所が異なる場合	戸籍謄本　※姓が異なっている場合
戸籍謄本　※姓が異なっている場合	–

必要書類が変わる理由は、車の名義変更を行う場所が以下のように異なるためです。

書類によっては、紛失してしまうと再発行に時間がかかることもあります。

いざ、売却するとなったときに時間をロスしないためにも、なるべく早く揃えるようにしましょう。

ちなみに、委任状や自動車検査証記入申請書などの書類も必要ですが、これらは買取業者が用意してくれるケースがほとんどですので、ご安心ください。

車を売却する時の必要な手続き

車を売却する時の手続きは、以下の2パターンに分かれます。

それぞれ解説していきます。

買取額＞ローン残高のケース

車の買取額でローンを完済できる場合は、買取業者が所有権解除の手続きを行ってくれます。

さらに、余剰金がある場合は完済後の残高を振り込んでもらえば、手続きは完了となります。

ローン残高よりも買取額が大きければ、このように手続きもシンプルです。

少しでも受け取れる金額を多くするためにも、車の買取額にはこだわって高く売れるところを探す必要があります。

買取額＜ローン残高のケース

買取額よりもローン残高が大きい場合の手続きは、名義によって内容が異なります。

名義が自分の場合は、車を売却してお金を受け取り、手元にあるお金を追加して一括返済することができます。

一方、名義がローン会社やディーラーの場合は、売却前にローンを完済してから所有権解除しなければ車を売却できません。

「売却前にローン完済は難しい」という方は、車の査定額よりローン残高が高い時の対処法にて、対処法を解説していますので、ぜひご覧ください。

知っておくべき売却時に関係してくる税金や諸費用

ここでは、車の売却時に発生する税金や諸費用について解説していきます。

売却時に関係してくる税金

車を売却する時に関係してくる税金は、以下の4つです。

詳しく解説していきます。

1.消費税

消費税は、自家用車を売却する場合は課税の対象外となりますが、事業で使っていた自動車に関しては課税対象となります。

国税庁のホームページには、課税の対象となる取引として、「国内において事業者が事業として対価を得て行う資産の譲渡等」と明記されています。

具体的な内容は以下のとおりです。

事業者が事業として行う取引

「事業者」とは、個人事業者（事業を行う個人）と法人をいいます。

「事業として」とは、対価を得て行われる資産の譲渡等を反復、継続かつ独立して行うことをいいます。

したがって、個人の中古車販売業者が行う中古車の販売は事業として行う取引になりますが、給与所得者がたまたま自家用車を売却する行為などは、事業として行う取引とはなりません。

なお、法人は事業を行う目的をもって設立されたものですから、その活動はすべて事業として行う取引となります。

引用元：国税庁ホームページ「課税の対象」

売却する車が事業目的のものでない限りは消費税を気にする必要はありません。

2.自動車税

自動車税は、毎年4月1日時点の車の所有者が納めるべき税金となります。

普通車の自動車税には月割制度があるため、次の3月末までに支払う金額を買取価格に上乗せしてくれるケースがあります。

一方、軽自動車の場合、納付方法は一括払いのみとなります。

そのため、軽自動車の自動車税はいつ支払っても金額が変わらないため、買取価格に自動車税分を上乗せしてくれることはほとんどありません。

3.所得税

収入を得た時にかかる税金が所得税であるため、車を売却するときに発生するのか気になっている方もいらっしゃるのではないでしょうか？

結論、日常生活の中で使用していた車を売る場合は課税されません。

所得税が発生するケースとなるのが、「レジャーのみで使用していた車」もしくは「事業で使用していた車」です。

ちなみに、日常生活でもレジャーでも使用している場合は、課税対象とはならないのでご安心ください。

仮にレジャーや事業で使用していた車でも、売却益が50万円を超えない限りは課税されません。

4.リサイクル料

リサイクル料とは車が廃車になった時に「エアバッグ」などの部品を適正に処理するための費用です。

実際に支払うのは車を購入するときであるため、購入時の未払いが無い限り、支払う必要はありません。

逆に、車を売却する時は買取業者から「車の本体代金」+「リサイクル料金」の合計額を受け取ることとなります。

諸費用の内訳（手数料など）

車を売却する時に発生する可能性のある諸費用には、以下の5つがあります。

この中で、絶対に必要となるのが印鑑証明書の発行手数料です。

公的な書類を発行する場合の手数料は、自治体によって異なるため、直接ご確認ください。

また、査定料や名義変更手続きの代行などの諸費用に関しては、買取業者から請求されることはほとんどありません。

査定料も名義変更手続き代行料も確かに必要な諸経費ではあるのですが、いちいち取っていたら車を売る人がいなくなってしまいます。

こうした背景から、買取業者の多くが査定料などを取っていません。

車売却のよくあるトラブルとその回避方法

ここからは、車売却のよくあるトラブルやその回避方法について解説していきます。

車売却の取引で起こりうるトラブルを知っておくだけでも、いざ取引するときに回避しやすくなるので、じっくり読んでみてくださいね。

今回は、車売却のよくあるトラブルを5つご紹介していきます。

売却時に減額される

車を高く売るために複数の買取業者で査定してもらう方は多くいらっしゃいます。

もちろん、売却先は買取額が一番高いところに決めるのがほとんどです。

買取業者によっては、他よりも高い買取価格を提示して選んでもらい、利用者が他の買取業者に断りを入れたタイミングで何かしら理由をつけて減額を申し付けてくるところもあります。

利用者は再度、他の買取業者に連絡することを面倒くさがってしまい、結局はその買取業者で決めてしまうというパターンが多いのが現実です。

このような買取業者も時々居るので、売却を決める前に口コミなどの評判を確認しておくのがおすすめです。

引き渡し後に減額される

車を引き渡した後に「この傷は申告が無かった」などの理由で減額の旨を伝えられることもあります。

利用者からすると、引き渡し前の点検の時点で傷の指摘がなければ「わざと傷を付けたのではないか」という不信感を抱いてしまっても仕方ありません。

大切に乗っていた車の取引でこのような嫌な思いをしないためにも、車の写真はできるだけ多くの写真を細かく撮っておくのがおすすめです。

売却時の減額や引き渡し後の減額も、正当な理由がない限りは応じる必要はありません。

なぜなら査定を受けており、その時に双方が納得して金額を決めているからです。

傷を見落としていたなら買取業者の落ち度ですし、一旦取り決めた内容を一方的に反故にするのは契約違反に該当します。

減額には毅然とした態度で応じ、必要であれば消費生活センターに相談するなどしましょう。

消費生活相談窓口の連絡先
TEL：「188（いやや）」
受付時間：平日9時〜17時、土日祝日10時〜16時

繋がらない場合は「平日バックアップ相談」
TEL：03-3446-1623
受付時間：平日10時〜12時／13〜16時

売買契約後のキャンセル料

売買契約を結んだあとに状況が変わって「売却を取りやめたい」という場合は、場合によってはキャンセル料が発生します。

キャンセル料が請求される可能性があるのは、下記に該当するときです。

買取店がなにか実害を被った場合は、そこにかかった費用などを損害賠償金として請求されるケースがあります。

大手企業は一定期間のキャンセルを認めているケースが多いですが、中小の買取店などは売買契約書にキャンセル料の記載があることも考えられます。

その書類に署名したのであれば「説明が無かった」というのは通用しません。

売買契約を結ぶ時は、以下の3つに気をつけて売買契約書を読むようにしましょう。

このポイントを抑えておくだけでも、車取引において嫌な思いをする可能性は低くなります。

契約書は、面倒であったとしても詳しく読むことを心がけるようにしましょう。

個人間取引で生じるクレーム

オークションやフリマなどの個人間取引で車を売却した場合、買い手の方からクレームを言われることがあります。

このクレームに対応するためには、できるだけ多くの写真を残しておいたり、出品時に買い手が気になりそうな注意点を細かく書いておく必要があります。

個人間取引ではトラブルの対策を自ら徹底するしかありません。

「自分が中古車を購入する時は、ここを気にするかな」のように、購入者の目線で考えて対策するように心がけましょう。

個人間取引で生じる支払いトラブル

個人間取引の場合、車を引き渡した後にお金が振り込まれず、連絡が途絶えてしまうといったトラブルも考えられます。

このようなトラブルを避ける為にできることとして、以下の3つが挙げられます。

「この車は個人間で売却したほうが高く売れるけど、不安だな。」と感じている方は、ここまで徹底するようにしましょう。

また、本人確認書類の提出には抑止力こそあるものの、買い手側が悪用されることを警戒してしまう傾向にあるので、提出の理由をしっかり伝えることが大切です。

間違ってでも、車を個人売買で売却して、残りのローンを購入者に払ってもらうなどと考えるのはやめましょう。

相手が支払うのを辞めた瞬間に負債はあなたが背負うことになり、契約違反であることもバレます。

車も手元にない上に、ローンの残債を一括返済するよう求められます。

プロが教える！賢い車の売却テクニック

ここでは、この記事を読んでくださった方のために、車を高く売るテクニックをご紹介します。

どれも簡単に実践できますので、ぜひ活用してくださいね！

今回ご紹介するテクニックは、以下の3つです。

詳しく解説していきます。

1.同日同時刻に複数の買取業者に査定してもらう

車を高く売る方法として一番重要なのが、「複数の買取業者で比較すること」です。

この行為を怠ってしまうと、数万円から数十万円損する可能性があります。

買取業者は、なるべく低い金額で買い取りたいのが本心なので、ライバルがいなければ提示される査定額も低くなる傾向にあります。

ズバリ高く売る方法は「買取業者同士の価格競争を引き起こして、高い査定額を引き出す」というものです。

具体的には、以下の手順で進めていきます。

もし早めに来てしまった場合は、全社が揃ってからでないと査定を行えない旨を伝えましょう。

どの買取業者も車を買取したい為、ライバルよりも高い金額を出せるよう、最初から最大限の査定額を提示してくれます。

この方法を実践することで、買取業者との駆け引きをすることなく、最大限の査定額を引き出すことが可能です。

注意点としては、ライバルとの同時査定を断っている買取業者もあるため、トラブルを避けるためにも同時査定のことは電話の時点で伝えるようにしましょう。

2.最適な売却タイミングを見極める

車を売却するタイミングは、以下にある3つの視点から見極める必要があります。

詳しく解説していきます。

車業界の繁忙期

車業界の繁忙期は、新生活の準備をする方が多い1月〜3月、9月です。

この時期は車がよく売れるため、買取業者は積極的に在庫を仕入れようとします。

しかし車を買い取ってから店頭に並べるまで、整備や清掃で最低でも1〜2週間ほどかかります。

そのため繁忙期に差し掛かる”少し前”に売ることが大事です。

具体的には、11〜12月、7〜8月がベストタイミングと言われています。

車の走行距離

車の走行距離が10万kmを超えると買い叩かれやすくなるというのは有名な話です。

このように考える人もいるかもしれませんが、実際は8万キロを超えたあたりで車の買取価格はジワジワ下がっていきます。

※画像：カーセンサーより

これは中古車情報サイトで、同じ車を走行距離別に比較したものです。

年式もグレードも同じですが、走行距離が7万キロから8.8万キロになるだけで13万円も安くなっています。

中古車販売価格が下がっているということは、当然買取価格も下がっているということ。

10万キロ直前で売ればいいというものではなく、7万キロを超えたあたりが売り時なのです。

売却のタイミングは、走行距離の視点からも見極めましょう。

新しいモデルの発売タイミング

新しいモデルが発売されると、売却予定の車も型落ちしてしまいます。

そのため、同じシリーズで新しいモデルが発売される前に売却するのがおすすめです。

新しいモデルが発売されるタイミングを確認するときは、何年のスパンで何月ごろ発売されているかという視点で見ることが大切です。

昔は4〜5年に1度行われていたフルモデルチェンジですが、近年では7〜10年ごとになりつつあります。

※引用「車のモデルチェンジは2種類ある！フルモデルチェンジとマイナーチェンジの違いを解説」より

モデルチェンジのスパンが長くなった分、新モデルは大幅な進化をしていることが増えました。

旧モデルの値落ちはその分大きくなりやすいので、モデルチェンジの情報は常に収集しておきましょう。

3.車の価値を上げるためのメンテナンスをする

車の査定は人の目で行うため、当然キレイな状態の方が評価は良くなります。

日頃から掃除やワックスがけをしたり、傷やシミなどには早く対処するなどのメンテナンスをしておくのが一番良いです。

「日頃からメンテナンスができていなかった！」という方は、車への感謝の気持ちも込めて査定前に洗車やワックスがけ、車内の清掃などを行うのがおすすめです。

キレイな車の方が傷や凹みの状態が確認しやすく、適正な査定を行うことができます。

ローンが残ってる車を売る人が気になる！知恵袋にあった質問とその答え

ここでは、あなたと同じ境遇の方が知恵袋でしていた質問に対してお答えしていきます。

「ローンが残ってる車を売る」という同じ境遇だからこそ、参考になる内容もありますので、ぜひご覧ください。

ローンが残ってる車を売る時に銀行ローン残高が残っていても大丈夫ですか？

所有権留保がなければ売却自体は可能です。

ただし、ローンを組んだ車が手元にない状態でもローン残高が残っている限りは返済が必要なので、注意が必要です。

また、ローン残高が残っている状態での売却を禁止しているカーローンもありますので、そのような制約が無いか契約書などを確認しておきましょう。

引用：Yahoo!知恵袋

ローン中で自分名義でない車は売却できないのでしょうか？

結論、売却することは可能です。

しかし、ローンを完済することが条件となります。

売却金でローンが完済できない場合は、「車の査定額よりローン残高が高い時の対処法」にて具体的な方法を解説していますので、気になる方はご覧ください。

引用：Yahoo!知恵袋

ローンが残ってる車を売るときの売却金は現金で受け取れる？

車の所有者がご自身の場合は、ローン返済に当てずとも現金で受け取ることは可能です。

ただし、車の所有者がローン会社やディーラーの場合は、ローンを完済する必要があるため、完済後に残った分を現金で受け取れます。

引用：Yahoo!知恵袋

ローン中の車を売ってしまった後に払えなくなったらどうなりますか？

ローン中の車を売った後に銀行に残ったローンを支払えなくなった場合、以下のようなリスクがあります。

• 督促状が届く
• 遅延損害金が発生する
• 資産の差し押さえされる
• 今後ローンの審査に通りづらくなる

もし、払えなくなってしまった場合は家族など身近な人に頼ったり、自己破産を選択するなどの方法しかありません。

ローンを組む時は、計画性を持つことが大切です。

引用：Yahoo!知恵袋

オリコでオートローンが残っている時は車売却できませんか？

オリコでオートローンを契約している場合は、ローンが完済できなければ売却はできません。

しかし、車を売却して新たに購入する場合は、新しい車の代金と残債をセットで組み直せるツインリセットオートローンが用意されています。

買い替えを検討されているのであれば、ツインリセットオートローンを活用しましょう。

引用：Yahoo!知恵袋

まとめ

ローンが残っている車を売る場合、車の所有者によってハードルが変わります。

車の所有者がご自身である場合は、比較的自由に売却が可能です。

一方、車の所有者がローン会社やディーラーであればローンを完済しなければ売却できません。

この違いを理解したうえで、「ローンが残っている車を売る方法」で解説している手順通りに進めて行けば、スムーズに売却できますので、ぜひ実践していってくださいね。

この記事を読んだことで、「ローンが残っていて不安だったけど、無事に売却できた！」という方がいらっしゃれば幸いです。

最後までお読み頂き、ありがとうございました！